ふたりの住まいと想いを繋げ だれもが「心地いい夫婦」となるために。
いい夫婦の片付け研究所は、
整理収納アドバイザーのことのみなえ（静岡県在住）と田中まきこ（東京都在住）が、
「整理収納が夫婦円満の土台を育む」をテーマに、特定非営利活動法人ハウスキーピング協会の研究機関である整理収納アカデミアによって２０２２年より研究活動をスタートさせてことをきっかけに立ち上げたプロジェクトです。
2023年2月2日(ふうふの日）にはウェブサイト「いい夫婦の片付け研究所」オープン。ハウスキーピング協会の認証団体となりました。
家庭生活における活動と他の活動の両立
内閣府「男女共同参画社会実現のための５つの柱」の１つである「家庭生活における活動と他の活動の両立」には、住環境を整えるための整理収納が非常に有効であると考えています。
夫婦が共に暮らしの整え方を学び、共に実践することで生まれる「時間的、経済的、精神的な豊かさ」が、家庭生活をより充実させ、ひとりひとりの豊かな人生へと繋がっていくのではないかと考えています。
つがいの鳥のモチーフ
研究所のロゴは、２羽の鳥が力を合わせて巣を作る様子をイメージしました。
いい夫婦の片付け研究所では、
夫婦と住環境は非常に密接な関係であると捉えています。
夫婦のはじめての共同作業は２人の心地よい環境を整えることであり、
夫婦がライフステージの変わり目のたびに2人で「思考」を巡らせ、「順応」する為に住環境を見直していくことが何よりも大切な事だと考えています。
社会の最小単位である「家庭」を支える夫婦が共に育み、より良い未来に向かって共に歩みを進めていくための土台作りを応援したいという想いが込められています。
活動ビジョン３つの柱
夫婦のカタチは、ご家庭によって違います。
共働きで平等に家事をシェアしたいご夫婦もいれば、専業としてお互いの役割を分ける方が良いというご夫婦もいます。
「どちらが良い」ではなく、現状の生活にお互いが満足していることがとても大切だと考えています
当団体は、結婚への意識が高まる独身の方から、ご夫婦、お子様が生まれ子育ての段階の方まで、
自分達らしい夫婦のカタチを見つけ、環境に落とし込むためのコンテンツを提供します。
自立し生きる力
日本の出生数は17年連続で死亡数を下回り、合計特殊出生率は1.20で過去最低を更新しました。※2024年厚生労働省調べ
少子高齢化により若者の負担が多くのしかかる現代において「未来に不安を感じる」ことから、結婚という選択肢に踏み込めない人が増えています。
そのため研修所では、生活環境を整えることで生まれる時間的・経済的にゆとりのある暮らし方や置かれた状況に振り回されることのない生活力を向上するための整理収納を学ぶことのできるコンテンツを提供します。
独身の段階から、結婚後に大切になる「家事動線」や「他者との暮らし方」を理解し、できる所から実践して頂くことで、
婚活・結婚に対して自信を持って進むことができるのではないかと考えています。
一人一人が「理想の暮らしは実現できる！」と感じられることこそが、
その先の「いい夫婦」へ繋がるのではないかと思います。
家庭を育む力
夫婦は、社会の最小単位である「家庭」を育む土台です。一番小さな社会である「家庭」は、それを築く夫婦が幸せであることが、その先の大きな社会の幸せに続くと考えています。
親族関係・出産や子育て・職業や収入・地域との関わり…家族サイクルの中では多くの課題が生まれ、そのたびに夫婦は変化に合わて生活環境の変化を受け入れていく準備が必要になります。
そのため研修所では、生活環境を整えることで生まれる家庭内での連携や、夫婦が互いに尊重しながら家庭を育くむことのできる空間作りを伝える活動を行っております。
現代はまさに、VUCA（ブーカ）時代だと言われています。将来の予測が難しい状況だからこそ、夫婦が共に支えあえる環境を手に入れることで、一人では困難なことでも乗り越えられるのではないかと考えています。
社会を繋ぐ力
「家族心理学」は1980年代から始まり、およそ40年もの間にさまざまな研究が進められてきました。
しかし、未だに夫婦関係トラブルは、男女の価値観による問題だと片付けられてしまいがちです。
女性の社会進出や若者の所得低下により共働き世帯は増加し、より夫婦が協力する必要性ある家庭は増えています。
しかし、日本においては、夫婦の問題について気軽に相談したり悩みを打ち明ける場が、まだまだ足りないのが現状です。
そのため研修所では、全国の整理収納アドバイザーへ積極的にスキルの移譲を行う活動を進めています。
整理収納アドバイザーは、直接的にご自宅へお伺いし、モノや間取りを確認すると共に、ご家庭の問題にも触れることのできる職業です。「夫婦」への知識を高めたアドバイザーを増やすことで、全国でお困りの方へサポートの手が届く未来を願っています。
また、企業・自治体・団体との連携も前向きに進めていきたいと考えております。
団体の活動にご興味ご関心がある企業・自治体・団体様は、ぜひお気軽にお問合せください。
